カテゴリー 意見

わが意を得たり

平成30年12月14日
広島保険医新聞の会員訪問欄に福山市で内科を開業している医師のインタビュー記事が載っていた。阪大の工学部を出て就職したが工学は合わないと感じて医学部に再入学し、医師になったそうだ。その後内科に入局し研鑽を積んでいる頃から東洋医学に傾倒して行き、漢方医学専門のクリニックを立ち上げ現在に至っているとのこと。医療に対する考えは、との質問に対して「医療とは検査することではなくて治すこと。人間ドック、特定健診、会社健診の過熱ぶりはおかしい、診療報酬点の設定にも責任がある。中学高校の頃に健康な体とは何かを教育してほしい」との意見であった。
現在の漢方薬に対しては疑問があるが、健康な体作りから始めることは必須で実に納得できる。そして検査のし過ぎに対する批判、ドックや健診に対する考え方には大いに賛同するものである。ただし自分の場合はドックや健診は有用でないという観点からであるが。現代のガイドライン偏重の金太郎飴みたいな医療への警鐘だと感じた。

無痛分娩に思う

平成29年10月6日(金)
今日の新聞に、無痛分娩の際の麻酔ミスにより妊婦が死亡したとして大阪府の産婦人科医院の院長が業務上過失致死容疑で書類送検されたという記事が載っていた。そういえば少し前にも京都でも同じようなことがあり、夫が医院に対して莫大な金額の損害賠償請求をしているという記事もあった。
昔から「お産」は女性にとってまさに命がけの大仕事で、我が国でも70年前は600人に1人は母体死亡があったのである。当時は田舎では家に産婆さんを呼んでお産をするのが普通で、病院でのお産は少なかったこともあるだろうが「お産」とは本来何が起きるかわからないものであることは、産婦人科医なら肝に銘じていることである。今は母体死亡は20000人に1人になったが命がけであることに変わりはない。欧米では無痛分娩が結構行われているようであるが、我が国では6%でまだ少数である。「お産」という自然現象に伴う「痛み」はヒトが許容できる範囲内であるはずである。そして「痛み」はこれ以上だったら命が危ないよと知らせてくれる指標でもある。それを麻酔でなくすることがいいこととは思わない。もし無痛分娩をしたいのならその危険性を納得してするべきで、医師の側も万全の態勢で行わないといけない。そうすると高額になるのは必然でそうでなければ安全にできるはずがない。
「お産」がどんなに危険ととなり合わせか知っておいてもらいたいと産婦人科医は思っている。そしてどんなに技術も持ち誠意をつくしてもうまくいかないことがあることも。

産婦人科開業地図の変遷

平成29年7月14日(金)
袋町に産婦人科クリニックを開業して20年になるが、その間に周辺の開業地図にかなりの変化があった。高齢のため廃業した施設、開業を止め再び勤務医になった先生、病気のためやむなく閉院した施設、継承者がいなくて廃業した施設など、なくなった施設もあったがそれ以上に新たにできた施設が多かった。新規のお産をする施設はごくわずかで、増えているのはお産をしないビルクリニックばかりである。広島市とその周辺でざっと10以上の新規開業があり現在も増えている。個人でお産の施設を開業するのはじつに大変で、膨大な初期投資を回収するためにはたくさんのお産をしなければならないが、そうなると24時間休む暇がなくなるのでよほど精神的肉体的にタフでないとできない。
自分が病院に勤めていた時は夜お産で起こされるのがつらく、翌日は睡眠不足のために忙しい外来や手術をこなすのが大変だった。若く元気だったからできたのだが40歳を過ぎた頃からこのままでは体がもたなくなるだろうと思うようになった。幸い縁あってこの地にビル診を開業させてもらって夜お産で起こされることがなくなった。今もお産をされている施設には本当に感謝しているが、新規開業される先生方もきっと同じ思いなのだろう。この先どのような変化があるかわからないが、お産をする施設は最も大切なのだけれど過酷なため増えることは期待できないと思う。大切にしなければならない。

タバコ問題

平成29年6月30日(金)
受動喫煙について規制強化が議論されている。WHOは世界各国の禁煙環境について4つのカテゴリーに分けているが我が国は一番下の4番目だそうである。ただし、このカテゴリーに入っている国は世界中で70ヵ国あり、G7では5つの国がこの中に入っているそうである。つまり歴史のある欧州各国を始め多くの国はタバコに寛容なのである。禁煙を最も推進しているのは禁酒法を創ったことのある米国で、このところ我が国もこれに従っていて次第にタバコが吸えなくなっている。病院敷地内禁煙をはじめ公共施設内禁煙はあたりまえで、街中でも吸える場所を探すのが大変なようである。
自分が若い頃は大人になれば酒・タバコがあたりまえで、むしろ成人のあかしのような時代であった。マージャン・パチンコの場は煙がもうもうと立ちこめていて、今から思えばじつに不健康なところであったが何とも思わず過ごしていた。時は移り今から15年前に禁煙してからは煙のない快適な生活をしているが、ごくたまに今一服つけたらうまいだろうなと思うことがある。喫煙していてやめた人ほど禁煙運動に邁進する傾向があるが、迷惑さえかけなければご自由にというのが自分のスタンスである。タバコは体に良くないのは確かだと思うが良い点も多々あり、今のように魔女狩りのごとく規制するは反対だ。歴史のある欧州や我が国ではタバコは文化として根付いていて、江戸時代から金唐皮の煙草入れ、様々な形のキセル、さまざまな根付などの製造が昭和初期まで続いていたのである。これらの職人的遺産は今では博物館でしか見られない。いずれにせよもっと寛容にした方がいいと思う。

禁・長期処方

平成29年2月17日(金)
厚労省は昨年4月から、30日を超える薬の長期処方を制限すると通達を出していた。それまでは患者さんのためには長期処方を推奨していたにも関わらず何を思ったか一転、制限に移ったのである。もっと前は2~4週間処方しかできず、薬だけ取りに来られる患者さんが気の毒だったのが、長期処方が可能になってよかったと思っていた矢先の通達である。それでもすぐに締め付けることはないだろうと、少しでも長く処方するようにしていたのだがとうとう査定されてしまった。当院での長期処方は更年期のホルモン補充療法が主なもので、子宮内膜症に対するホルモン処方などもあるが、これらは毎月来院してもらって診察しなければならないものではないので長期処方していたのである。査定されると、薬局に薬の代金、調剤料その他全額を当院が負担しなければならない。当院は、患者さんに負担をかけまいとできるだけ来院回数を減らすために長期処方をするのだがこれでは完全に赤字である。これなら薬を自分で仕入れて患者さんにタダで配った方がマシである。
薬局は査定されても全額、処方した医療機関が保証することになっているので何の痛みもない。毎月薬局に通ってくれた方が売り上げは増えるわけである。こんな決定をする厚労省は本当に国民のことを考えているのだろうか。あまりにもアホらしくて頭に血がのぼったが、どう対処していこうかと思っている次第である。

優勝前夜

平成28年9月9日(金)
昨夜は久しぶりに魚の美味しい店「とみ助」で一杯飲んだが、流川界隈はいつもに増してにぎわっており、スポーツバーにはカープの赤いユニフォームを着た若者が店外まであふれていた。カープが勝って巨人が負ければ25年ぶりのリーグ優勝が決まるのでテレビカメラもその様子を撮影していて、優勝の瞬間を待っていた。残念ながらカープは勝ったけれど巨人も勝ったので優勝は今日以降に持ち越しになった。
いつも思うのだが優勝してもクライマックスシリーズなる視聴率稼ぎの戦いがあり、リーグ1位から3位までのチームが何回か試合をしてその勝者が日本シリーズに出場し日本一が決まる。いつからこんなつまらないことを始めたのだろうか。リーグ優勝するためにはリーグ内で125試合、他リーグと18試合、合計143試合をして初めて1位が決まるのである。数試合行うだけのクライマックスで1位がひっくり返されるとしたら、1年間の戦いは意味がなくなる。クライマックスだけはやめてもらいたいものである。

ドック・健診でみつかる異常

平成28年8月26日(金)
ドックなどの婦人科健診で異常を指摘されて来院される人のうち、精密検査・治療の必要な疾患のある人はごくわずかで、ほとんどの人は経過観察か何もしなくていい人ばかりである。ドックなどの婦人科健診では子宮頸がん検診がメインであとは内診による診察のみの施設が大半である。
婦人科健診に限らず、ドックなどの健診制度が始まった頃は、早期発見・早期治療が絶対だとの思い込みがあった。ところがこれらの健診をいくらやってみても寿命が延びたという結果にならなかった。欧米では健康診断の有効性を調べるために集団を無作為に2つに分け、一方は健診を行い、他方は健診をせず何か異常があれば来院するようにして10年以上観察した結果、両者の死亡数に差がなかったので健診を行っていない国がほとんどである。
婦人科健診については経膣超音波検査を行っている施設はまだ少なく、きちんと調べるのならこの検査が絶対に必要だろう。子宮頸がん検診についてはリスクのない人は3~5年間隔になっているのが現実である。有効性を上げようと思うなら毎年の健診はやめて3年毎に経膣超音波検査も同時に行うべきだろう。今の健診体制はどう見ても有用とは思えない。

医薬分業の功罪

平成28年6月30日(木)
院外薬局が隆盛をきわめているが、以前は医者にかかるとその医院で薬を出してもらうのが普通であった。なぜ今、医院で薬を出さなくなったのか不思議に思う人も多いだろうが、これは厚労省が医療費を抑えるために行った政策のせいである。
以前は、薬はそれぞれの医院が製薬会社から購入して患者さんに出していたが、仕入れ値と薬価に差額があり、それが医院の収入の一部にもなっていた。ただし、在庫などの問題もありわずかな収益しかなかった。ところがお役人たちは、薬の使用量が増えているのは医者が差額を儲けるために必要以上に出しているせいだと考え、薬品メーカーに仕入れ値を安くしないよう通達を出した。さらに院内で薬を出すより院外処方箋を出す方がわずかに有利になるように決めた。医者たちは院内で薬を出すと赤字になるので、仕方なしに院外薬局に薬をゆだねることにしたのである。
ところが日本のお医者さんたちはまじめな人が大半で、薬の処方量はほとんど減らなかったのである。つまり、儲けるために余分な薬を出す医者は少なかったので医療費の抑制にならなかった。優秀なはずのお役人たちは大きな間違いをしたわけである。そして誰が得をしたかといえば、製薬会社の一人勝ちになったのである。製薬会社は卸値を下げる必要がない分、丸儲けであり、医者に接待をしてはならぬという通達のため経費がかからない。今日の新聞に某製薬会社の社長の役員報酬が9億円と書いてあったが、うなずける話である。また、院外薬局を増やすための優遇政策により院外薬局はコンビニ以上に増えた。そして一番割を食っているのが患者さんである。患者さんの多くは院内で薬をもらった方が楽だと思っているのに処方箋を持って院外薬局に行かなければならないのである。
このような愚策を行った厚労省は責任を取るべきではなかろうか。

 

母子健康手帳とマイナンバー

平成28年2月19日(金)
マイナンバー制度が始まり、広島市でも今年の1月1日より母子健康手帳をもらうときに個人番号カードが必要になった。昨日市役所から届いた書類で知って驚いた次第である。個人情報保護法についでマイナンバー制度という悪法?ができて、早速妊婦さんの負担が増えたわけである。今までは母子手帳は予定日さえ言えばすぐに交付されていて、手帳についている無料券などは、医療機関でしか使えないので何の問題もなかったわけである。
法律や制度というものは住民のためになるべきであるのに、かえって負担を増やしてどうするのだろう。今の社会は、いろいろな分野で一部の不届き者のために多くのまともな人の負担を増やす方向に制度が作られているように思う。どんな法律や制度を作っても守らない者や悪用する者はいるので、そのような者には罰則を重くして一般人の負担を少なくするように努めるのが良い社会ではないだろうか。
[母子健康手帳交付について]
手続き:各区保健センターの窓口で妊娠届に必要事項を記入
持参物:①本人の「個人番号カード」「通知カード」「個人番号の記載された住民票の写し」のいずれか ②本人の身元を確認するもの(「個人番号カード」「運転免許証」「パスポート」等、顔写真がないものは健康保険証や年金手帳等2つ以上の書類が必要)
面倒になってしまった。

 

薬はできるだけ使わない

平成27年7月3日(金)
同じ症状に対して医師によって薬の使い方はずいぶん違う。たとえば妊娠初期に出血があった場合、「切迫流産」という病名がついて止血剤、子宮収縮抑制剤が処方されることが多い。かつてまだ超音波検査装置がなかったころは、入院・安静・上記の薬の点滴が治療の定番だった。研修医のときにはそのような患者さんが、大学病院でも個人病院でもいっぱい入院していた。今は流産は細胞分裂のミスによることがわかってきたので意味のない入院・治療はしなくなった。母親の妊娠時の年齢が上がるほど流産率は上昇する。私の場合、ずいぶん前から薬は出さないで経過を見守るだけにしている。
ウイルスによる感染症、ヘルペスなどに対しても一定の期間で必ず治るので副作用のことを考えれば内服薬を出そうとは思わない。痛みなどを緩和するための軟膏を出すぐらいである。そもそもウイルスに効く薬などないと思っている。
一事が万事で、当院では実際に処方する薬は実に少なくなっており、厚労省が薬剤費を抑えるために行っている姑息な政策に逆の意味で心ならずも貢献している。でも、長く診療にかかわっていると、薬はできるだけ使わない方がいいと改めて思う。