平成２６年３月１３日（木）
生物学の常識をくつがえす発見「STAP細胞」の論文の真偽が問われ始めている。世界中の他の研究者たちが論文に基づいて再現しようとしてもうまくいかないらしい。論文の中の不適切な部分も指摘されて、共同研究者から論文の取り下げが提案されている。さらに著者の小保方氏の３年前の博士論文の一部が米国の雑誌からのパクリであることまでマスコミで話題になっている。小保方氏もきちんと説明すべきだろう。
科学の世界で再現性のない論文が認められないのは常識であるが、マスコミも記事にするのはその後にすべきであった。ネイチャーに掲載されただけなのにあれだけ持ち上げておいて、一転罪人のごとく追及する姿勢はいただけない。マスコミはこのような報道姿勢を反省してほしい。いずれにせよ残念というしかない。
平成２５年９月６日（金）
老朽化してきた広島医師会館の移転と新会館の建設が決まった。広島駅の北側、二葉の里に県、市町、広島大学、医師会等が連携して高精度放射線治療センター、地域医療総合支援センターとして建設することになった。駅のそばなので、全県から集まる会員や患者さんのためには便利になることだろう。問題は駅の北側の道路事情が悪いことである。高速５号線の計画はなかなか進まないし、５号線が完成したとてもバイパスではないので一層混雑することは明らかである。
広島空港の移転は近来まれにみる愚策であった。それまであった空港を海に延せば建設費用もかからず、今まで通り便利に使用できたのに、現空港のあまりの不便さに利用者は減る一方である。
また、広島大学の移転も信じられないことである。手狭になったのなら高層建築に替えればいい。わざわざ東広島に広大な土地を開発して、大金をかけて不便にすることはないだろう。学生がかわいそうである。
広島市民球場は先年移転して設備の整ったマツダスタジアムになった。今はお客も増え成功しているようだが、球場跡地をどうするのか決まらない。そういえば広島大学跡地は一部マンションになっている。なんたるムダ！
こうして見ると広島県政は移転が好きなようである。本当に必要があって移転するのならいいが、まず移転ありきの姿勢しか感じられないものが多い。医師会館の移転はうまくいってほしいものである。
平成２５年８月８日（木）
参議院選挙が終わって感じたことは、またしても選ばれるべきでない人が当選したことである。前回もそうだった。
衆議院と参議院があるのは、衆愚政治にならないための知恵だったはずである。つまり、衆議院は国民の選挙で選ばれるのだから有権者の利益・人気などで決まるのは当然であり民主主義の基本であるが、そのことは同時に衆愚政治に陥る危険性がある。民主党が政権をとり、わが国に大きな損害を与えたのはついこの間のことである。
参議院は衆愚政治に陥らないよう設けられたはずであるが、いつの間にか衆議院と同じ人気投票になってしまった。これでは二院制の意味がない。参議院の本来の役割を取り戻すためには、選ばれる人の資格をきびしくするか、選挙以外の方法で選ぶかのどちらかしかないと思う。今のままではなにも変わらない。
平成２５年５月１７日（金）
昨年からうわさのあったミシュラン広島編が発売されることになった。まだ詳しくはわからないが、三つ星は一軒だけで、季節料理「なかしま」だそうである。この店をはじめ二つ星のてんぷら「天甲本店」など、いずれも何度か訪れている。どの店も確かに美味しく総合的に見ていい店だとは思う。店主も励みになるだろうしミシュラン効果で客は増えるだろう。実際、発表の翌日には「なかしま」の予約は来月まで埋まったそうである。
ただ、自分も長いこと広島で食べ歩いていると、自分の好みの店はいつの間にか決まってくる。それらの店を基準にして、人から聞いた店や新たにできた店を訪れて評価するわけであるが、１回だけでは難しく３回行ってお気に入りになるかどうか決まるように思う。１月に「天甲本店」に行った時店主からミシュランの調査員が来たことを聞いたが、１度は一人で、２度目はフランス人と二人で来て掲載の許可を求めたそうである。いろんな店を調べるのだから何度も訪れるのは難しいかもしれないが…
掲載された店はいずれもいい店だと思うが、他にもいい店はたくさんある。行きつけの店が載ってしまうと客が押し掛けるので予約がとれなくなる。当然、自分を含め常連客の足が遠のく。せっかく長い時間を通していい感じで通っていた店に行きにくくなるのはまことにつらいことである。ミシュラン、良し悪しである。
平成２５年３月２８日（木）
毎年のことであるが３月後半になると、子宮がん検診に来られる人が増える。特に無料クーポン券持参の人が大半を占める。クーポン券の期限が３月一杯なのであわてて来院されるのだろう。現在、無料クーポン券は５年ごとに配られているが、一部有料（千円）の検診のハガキは２年に１回となっている。検診の間隔は米国では３年に１回を推奨しているが、実際のところ何年毎に行うのがいいのかはまだわからない。わからないが、年に１回よりも間隔をあけていいと思う。
ハガキやクーポン券による検診は、子宮がんの発見には有効であるが、超音波による検査が入っていないので子宮がん以外の婦人科疾患を見つけにくいことが問題である。内診その他で異常を認める場合は、そのことを告げて詳しい検査を勧めるが、超音波検査の情報量には及びもつかない。
今のがん検診体制は、早期発見・早期治療によりがんで亡くなる人が減るという期待のもとに行われているが、今のところがんの発見は増えたけれど年齢調節死亡数は変わらないようである。本当に必要な検査は何か、真剣に議論しなければならないと思う。
平成２４年１２月１４日（金）
いよいよ衆議院総選挙が行われる。今ぐらい政治家に対する尊敬の気持ちがなくなっている時代はないのではあるまいか。あれだけ大見得を切って政権についた民主党のていたらくを見て、国民は完全に失望していると思われる。かといってそれに替わる政党もどんぐりの背比べのようだ。わずかに自民党や維新の会のほうがましで、ここに希望を託すしかないのだろうか。
民主主義の弱点はポピュリズム、あえて言えば衆愚政治になりやすいことだと思う。だれでも２０歳になれば社会人としての責任・義務を果たしていなくても自動的に選挙権が得られる。ここが問題である。ポピュリズムに流されないためにはどうしたら良いか。やはり制限選挙にするのがいいと思う。たとえば１８歳になれば誰でも選挙権を請求できるが審査があり、条件を満たさなければ選挙権は得られないようにする。曰く、国民の義務を果たしているか、ちゃんと社会生活をしているか、反社会的なことをしていないか、さまざまな判断ができるか、人のためになることをしているかなど、総合的に審査し（審査委員をどうするかという問題はあるが）、選挙権を持てる人を数十人に一人ぐらいに絞り込む。
そうなると立候補する人も、今までのように口当たりのいいことや、実行もできない口約束・親の七光などは使えなくなり、国や人々のことを本当に思う人たちが実現可能な政策を掲げ、それを冷静に判断して投票するのでポピュリズムの弊害はかなり防げるのではないか。また一度は選挙権を持った人でも、条件が満たされなければ権利が失われるようにすれば公平を保てるだろう。
平成２４年１０月２０日（土）
職場などの健康診断で婦人科の異常（？）を指摘されて来院される人がおられる。これらの人たちで本当に問題のある人は少ない。これは無理もないことで、検診医は異常を見落としてあとで問題になってはいけないので、必要以上にささいなことでも異常を指摘する。もし、普通に保険証を出して診察に来られた人であれば、異常があればその場で検査・治療ができるし、そうでなければ経過を見て何か不都合なことがあれば来院するようお話ししてそれで終わるので、患者さんも無駄な受診をしなくてすむ。
今から１０年前に厚労省の研究班が「健康診断の項目の大半が無意味である」との結論を出しているが、職場検診・自治体の検診はあいかわらず盛んである。むしろ新聞などでキャンペーンをやって検診を増やそうとしている。これは医療経済のパラダイムからは当然のことで、経済が縮小するようにはならないものだ。そこで、実質もよくなり経済も変わらない方法として次のように法律を改正したらどうだろう。企業の検診は中止するが、その費用を社員の医療機関の受診に充てる。もちろん受診理由がある場合のみであるが。
このようにすればすべてが良くなり、私自身のイライラも解消されると思われる。
平成２４年８月２４日（金）
慶応大学医学部放射線科の講師である著者の「患者よ、がんと闘うな」という本はベストセラーになり、これをきっかけにわが国の乳がんの手術が、乳房温存術という患者さんにとってQOLの高い方法に変わってきた。氏は世界中のデータと自身の診療経験をふまえ、がんについての合理的な理論を組み立て、「早期発見・早期治療」には根拠がないことを示した。これにきちんと反論できる医師は世界中にいないだろうが、医療経済の面からみると、この理論を認めてしまうと検診など医療経済が縮小されるので無視されるだろうと思っていたらやはりそうなっている。
さらに氏は健康診断（人間ドック）は寿命を延ばす効果はなく、むしろ無駄な検査や心配が増えて「百害あって一利なし」という。現在の医療は老化を病気にしているが、老化は治療できるものではないのでそのお金は介護に廻すべきだとも言う。そしてとうとう「がんは発生した時から他臓器に転移して治せないものと、一見がんのように見えるが転移しないものとがあるので、無駄な治療はせず経過を観察するだけの方が良い」という、がん放置療法を提言された。
氏はがんの治療のために侵襲の強い手術をしたり、抗がん剤を使うことによって患者さんが苦しむのをなんとか減らしたいと考えて、孤立を覚悟で提言しているのである。実際に氏の外来で経過を見てきたたくさんのがん患者のうちで「なにもせず経過だけ見てきた」１５０人のデータからみて、じつに説得力のある内容になっている。
氏は２０１４年には慶応大学病院を定年退職することになっていて、その後は診療には従事しないと決めておられるようだ。きっとあまりにわからず屋ばかりの医学会と、経済優先の業界周辺に嫌気がさしているのだろう。氏の提言・理論を全面的に肯定している自分としては、いつまでも発言を続けてもらいたいと切望するものである。
平成２４年６月８日（金）
子宮頸がんのワクチン、インフルエンザワクチン、ヒブワクチンなど、近頃ワクチン接種を勧める報道が多くされている。毎年冬になると、マスコミはインフルエンザが大流行するという厚労省の発言を大きく報道し、結果多くの人がワクチンを接種するが流行せず掛け声だけに終わる。これらのワクチンは本当にメリットがあるのか疑問で、特に子宮頸がんのワクチンは値段が高価過ぎて問題外だと思っていた。
医師でグローバルに活躍している崎谷博征氏著「医療ビジネスの闇」は、近代医療がロスチャイルド財閥、ロックフェラー財閥が投資している巨大製薬企業（ビッグファーマ）によっていかに支配されてきたかをデータを示して述べている。この本は６章から成り、各章はそれだけで１冊の本が書けるくらいの内容があり、データの出典も明示した力作である。これを読むといままで疑問に思っていたことがほぼすべて氷解した。ロックフェラー財閥は第２次大戦後サンフランシスコに国際連合を創設し、下部組織のWHOやWTOを自身の石油と製薬の利益を拡大させる政治的道具として設立、配置した、とある。
WHOは中立的な機関だと思っていたがそうではないようである。バックに世界を支配してきた財閥がついているのであれば、いままでのWHOのふるまいも理解できる。たとえばWHOの唱える血圧の正常値の変遷やコレステロール値は、降圧剤・高脂血症薬の使用量を増やすためとしか思えない変更で、ビッグファーマの利益が増えることになる。また、その効果について疑問が出ている各種ワクチンもこれらの企業が製造し、世界中に販売を広げようとしている。わが国では子宮頸がんのワクチンは、まだメリット・デメリットが確定していないのに、厚労省が公費負担にして他国よりもはるかに高い値段で買っている。米国の忠犬ポチであるわが国は、ビッグファーマの戦略にうまく飲み込まれているのだろう。著書の内容をすべて鵜呑みにするわけではないが、腑に落ちることが多く医療関係者にも読んでもらいたい本である。
平成２４年５月１４日（月）
手元にある「国民衛生の動向」最新版によると、母の年齢別出生数の推移に大きな変化が見られる。２０００年までは２５～２９歳の女性の出生数が最も多かったのが、２００５年以降３０～３４歳にシフトしている。さらに３５～３９歳の出生数も１９９０年ごろから増え始め、２００９年では約２１万人になっている。これは３０代前半の出生数４０万人、２０代後半の３０万人に次いで３番目に多い。ちなみに２０代前半はわずか１０万人である。
４０代前半の出生数も、以前は数千人だったが１９９０年ごろより１万人を超えるようになり、２００９年では３万人になっている。これらの変化は、ちょうど体外受精（ART）が始まった時期に一致している。元来は卵管が閉塞している患者さんのために開発された技術だったものが、原因不明も含めなかなか妊娠しない人にも使われるようになったからだろう。
マスコミで有名人の高齢出産が報道されると「高齢でも問題なく出産できるんだ」と安心してしまうのも出産の高齢化の原因はないだろうか。太古の昔からヒトは妊娠できる年齢になれば妊娠し、出産し、育てて独り立ちさせた後は死ぬ。そうして世代交代が行われ種としてのヒトは生き延びてきた。妊娠出産は早いほうがいい。