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「更年期障害治療を極める」

平成29年6月16日(金)
東京歯科大学市川総合病院産婦人科教授、高松潔氏の表題の講演があった。最近は更年期障害に関する講演はあまりなかったので興味を持って聞いたが、そもそも更年期障害に対してホルモン補充療法(HRT)が欧米で推奨され我が国でも普及が始まった矢先、WHIが推奨しないという発表をして以来、HRTは下火になっていた。それでも実際に効果があるので広がりはしないけれど確実に行われてきた。
最近、「HRTは乳がんに関与する頻度は低い」という知見が欧米で発表され再びHRTの普及が始まっているという。閉経以後、女性ホルモンは急激に低下するがそれに伴う全身の変化は一口で言えば「老化が進む」ということである。生物はおしなべて生殖期間が過ぎれば命が終わるけれど、ヒトは1900年頃から寿命が延びてきて閉経後の期間が長くなってきた。日本人女性の平均寿命は85歳なので、30年以上女性ホルモンの枯渇した時期が続くことになるがその間ずっと女性の脳下垂体からは、卵巣から女性ホルモンを出せという指示が出続けるのである。女性ホルモンの不足は生命には直接関係しないが、生活の質にはおおいにかかわる。ホルモンが不足すると骨がもろくなる、肌の潤いがなくなる、性交痛がおきる、コレステロール値が増えるなどの変化がおきる。さらに、ボケやすくなるとか血管のしなやかさが失われやすいという指摘もある。
面白かったのはHRTは止め時を考えなくてよいということだった。以前は閉経後10年位は使えるということだったが死ぬまで使えるとはありがたい。また、漢方薬が本当に有効なのかと調べた研究ではプラセボも漢方薬も症状改善率は同じだったということで、思わず笑ってしまった。漢方薬信仰の人には悔しい結果だろうが事実は曲げられない。いずれにせよ興味深い講演であった。

「性差からみたうつ病」

平成29年3月24日(金)
順天堂大学医学部メンタルクリニック教授、鈴木利人氏による表題の講演があった。うつ病は女性の方が男性の2倍なりやすいがその結果自殺してしまうのは逆に男性は女性の2倍で、理由は男性の場合は気持ちの落ち込みは強くても自殺を遂行してしまう意欲が女性より強いからだという。女性は周囲の人、母娘関係や家族他人との関係がうつ病の原因となることが多く、男性は仕事関係が原因となることが多いそうである。お産の後に起きる「マタニティーブルーズ」は多くの場合一過性であるので精神科では精神疾患の範疇に入らないが、自殺をしてしまう緊急に対処を要するケースが含まれているので注意深い観察が必要である。我が国は妊産婦死亡の原因の1位が自殺だそうで、せっかく産婦人科医が妊産婦死亡を減らすべく頑張ってきたが、精神的なフォローの方が大切だとは目から鱗が落ちた。
「夫が家にいる症候群」というのがあって定年を迎えた夫が家にいるようになり、7~8月ごろ妻が鬱っぽくなって病院に来るそうである。夫が一日中家にいるようになり自分が今までしていたことができなくなるうえに、「飯はまだか」としか言わない夫に我慢できなくなるという。思わず笑ってしまったが、妻の立場では自分のペースで生活していた空間に邪魔な侵入者がいると困るだろう。まさに「亭主元気で留守がいい」である。鈴木教授の話は緩急自在で説得力があり、いつもなら眠ってしまう人も多い講演会もあるが今回は皆が聞きほれるいい講演であった。

産婦人科医に必要な性同一性障害の基礎知識

平成29年3月10日(金)
岡山大学の中塚幹也教授による上記の演題の講演があった。中塚教授はわが母校岡大の後輩で、入局時から優秀で人望も厚くちょっとおちゃめなところもあるが俳優の伊吹吾郎似のナイスガイである。1998年から岡大にジェンダークリニックを立ち上げ、今や我が国のこの分野では第一人者である。初めに公的に性転換手術を行ったのは埼玉医大であり、現在もこの2つの大学が中心になって診療をおこなっている。
性同一性障害は特にデリケートな対処が必要で、1997年に開業した頃は精神科の医師の診断を得たうえで治療を開始するようにしていた。治療といっても性ホルモンを注射するぐらいであるが、SRS(性転換手術)は我が国では当時は埼玉医大のみで、患者さんの多くは東南アジアで行っていたようである。岡大が診療を始めてくれたのでまず岡大に行くように勧め、その後ホルモン注射のみ当院で行うようになりずいぶん楽になった。ただSRSにしても性ホルモン注射にしても保険がきかないので全額実費である。「性同一性障害」という病名があり、診療については保険がきくのにホルモン薬は適応外という理由で保険外になるのはおかしい。薬剤の保険適応病名を増やせばいいだけなのであるが、適応病名を増やすためには大変な時間とお金がかかるので、製薬会社も簡単には申請できないようである。中塚教授もSRSを保険適応にするよう申請しているがなかなか許可されないとのことである。
性の問題は生物・ヒトにとって非常に大切なことで、日常の診療で関わりの深い産婦人科は特に心してかからねばならないと改めて思った。

鳥集徹著「がん検診を信じるな」

平成29年3月3日(金)
上記の著者・鳥集(とりだまり)氏は医療問題を中心に活動しているジャーナリストで、タミフル寄付問題やインプラント使い回し疑惑などをスクープしてきた。現在も週刊文春などに多数の記事を書いているが、20年近くがん医療の現場を取材し数多くの専門家の意見を聞き、諸外国のデータなども検討した結果、現在日本で行われているがん検診が有用ではなくむしろムダな検査や治療をしてしまう恐れがあることを訴えている。特に芸能人ががんになりがん検診が必要だと訴えると、多数の人が安易に健診を受けてしまいかえって不利益を被ると警鐘を鳴らしている。これは20年以上前から「患者よ、がんと闘うな」「健康診断は百害あって一利なし」と主張している近藤誠医師とほぼ同じ意見であるが、著書の中では近藤氏に対しては一部批判もしていて氏とは別の方向からこの結論に達したと述べている。
いずれにせよこれだけきちんとデータを出しての主張だと反論は難しく、欧米諸国の医療の流れから見てもがん検診や健康診断は止めて希望者のみの任意にするべきだろう。がん撲滅をめざして朝日新聞社が支援して設立された「日本対がん協会」などにも転換期が来ているのではないだろうか。

不妊治療の不都合な真実

平成28年12月16日(金)
表題の本は、こまえクリニック院長である内科医、放生勲氏の著書で、氏は自らの内科クリニックに「不妊ルーム」なるものを設け、16年間に8300人の不妊女性の相談を受けてきたそうである。氏は自分たち夫婦が不妊で悩んだ経験から、婦人科は専門ではなかったが猛勉強をして、不妊に悩む女性の側に立ったアドバイスをしてきたという。その中で、体外受精の数が世界で一番増えている我が国の現状とその問題点を述べているが、解決はなかなか難しいことが読み取れる。
不妊の最大の原因は、働く女性の増加と晩婚化とセックスレスだというが、今の社会情勢からこの流れを簡単に変えることは難しい。そうなると不妊治療の充実ということになるのだろうが、現在の体外受精の治療費は高額すぎて払える人が限られてくる。だからすべてを保険医療にしてしまえば、他の保険医療費と同じようにどんどん値段を下げてくるだろうから、最終的には法外に高くないリーゾナブルな値段になり治療を受けやすくなると思われる。最後のは自分の意見だが、専門とは少し離れた医師の視点も参考になることである。

がんは治療か、放置か究極対決

平成28年11月25日(金)
表題の本はかねてからがん放置療法を提唱している慶応大学医学部元講師、近藤誠氏と東京女子医大がんセンター長の林和彦氏との対談をまとめたものである。近藤氏は「患者よ、がんと闘うな」を著して以来、一貫して現代のがん治療に警鐘を鳴らし続けている。世界中の文献を毎日読み込み、がんの本質からみていかに今の標準とされている治療が患者さんに負担を与えているか、医学界から孤立しても訴え続けている医師である。じつは氏の意見に賛同している医師は結構いると思われるが、立場上賛意を示していない人が大半だと思われる。
一方、林氏は食道外科の名医として知られていたが、自らの意思でメスを捨て内視鏡医、化学療法医、緩和ケア医を経て現職にいるという経歴を持つ異端ともいうべき医師である。氏はセンター内に「化学療法・緩和ケア科」を立ち上げがん治療の第一線で活躍している。
対談を読んで感じたことは、林氏の医療は抗がん剤を使わなければ近藤氏の考えに近いけれど、今の医学界では抗がん剤を使わなければその地位にいられなくなるだろうということである。無論、林氏は抗がん剤を少しは信じているようであるが、近藤氏による世界中の信頼できる文献をもとにした抗がん剤は無効・有害であるという主張を論破できない。化学療法と緩和ケアは対立する概念であり併設は無理であると思うが、氏の立場も難しいところである。
オピオイドという麻薬系の薬は緩和医療にとって奇跡の薬である。痛みだけでなく息苦しさ、けだるさなど終末期のつらい症状をほとんどすべて和らげてくれる。我が国ではこれらの薬があまり使われていない。それに対しても近藤氏や以前に紹介した新潟大学・カリフォルニア大学名誉教授の中田力氏は、すべての人の旅立ちをやすらかなものにしたいと願い、米国ほどではないにしてもせめて欧州並みに使ってもらいたいと考えている。

小児外科教授の講演

平成28年11月18日(金)
九州大学の田口智章教授による「新生児外科における出生前診断の役割と産科医の連携」と題した講演があった。小児外科専門医は外科専門医の5年以上の研修から2年間の初期臨床研修を引いた期間に加えて小児外科専従研修3年以上が必要だという。小児外科学会は、私が所属している日本産婦人科学会の68年に近い53年の歴史があるそうで、この分野のことをあまり知らなかったが、そうなのかと思った次第である。産婦人科と関連のある新生児の疾患は出生前に診断できるものも多く、胎児超音波検査のレベルが上がった現在では小児外科医と連携して、生まれる前から準備して時を移さず手術を行うこともある。
それにしても生まれると同時に手術しなければならないような異常があるとは、なんと過酷な運命を背負っていることだろう。受精して1つの細胞が分裂し60兆の細胞からなるヒトになっていく過程では、細かいことを含めれば何らかのミスが起きて当たり前である。むしろ無事に生まれてくることが奇跡だと思わなければならないのではないだろうか。
明るい話題としては、自然に抜けてしまう乳歯から幹細胞が採取できることがわかり、臨床応用に向けて研究しているということであった。臍帯血移植は実用化されているが、捨ててしまう乳歯がまさか役に立つとは驚くと同時によくぞ見つけたと思ったことである。研究成果に大いに期待したいものである。

ポドフィリンとHPV

平成28年9月30日(金)
コンジローマと呼ばれる小さなイボが男女の性器とその周辺にできることがあるが、これはHPV(ヒトパピローマウイルス)によるもので、性交など接触で感染する。放置しておくと数も範囲も広がってくることが多い。ヨーロッパなど諸外国ではポドフィリンという植物の根から抽出した溶液をこのイボに塗ることで治療してきた。諸外国ではすでに一般薬として薬局で売られているので手軽に使えるようになっている。
ところが我が国では毒性が強いという理由で、一般薬としては使用できないことになっている。現在我が国で行われているのは、イボを焼く・切り取る・硝酸銀棒(かつて)→イミキモド塗布(現在)であるが、ウイルスの感染が原因であるために再発が多い。焼く・切るという外科的処置よりも塗り薬で治るならそれが一番いいだろう。イミキモドクリームはやっと我が国でも承認された塗布薬であるが、やはりポドフィリンの方がキレが良いという印象である。
子宮頸がんの原因とされているウイルスは、コンジローマのウイルスの仲間であり子宮頚部に感染したためなので、ポドフィリンを塗布することで治療する試みがいくつかの大学で過去に行われた。一定の成果は見られたようだが、治療法として定着するほどではなかった。それでも治るのなら手術よりはるかに負担が少ない方法だろう。私自身はハイリスクHPVに限定して試みたらどうかと思っている。

ドック・健診でみつかる異常

平成28年8月26日(金)
ドックなどの婦人科健診で異常を指摘されて来院される人のうち、精密検査・治療の必要な疾患のある人はごくわずかで、ほとんどの人は経過観察か何もしなくていい人ばかりである。ドックなどの婦人科健診では子宮頸がん検診がメインであとは内診による診察のみの施設が大半である。
婦人科健診に限らず、ドックなどの健診制度が始まった頃は、早期発見・早期治療が絶対だとの思い込みがあった。ところがこれらの健診をいくらやってみても寿命が延びたという結果にならなかった。欧米では健康診断の有効性を調べるために集団を無作為に2つに分け、一方は健診を行い、他方は健診をせず何か異常があれば来院するようにして10年以上観察した結果、両者の死亡数に差がなかったので健診を行っていない国がほとんどである。
婦人科健診については経膣超音波検査を行っている施設はまだ少なく、きちんと調べるのならこの検査が絶対に必要だろう。子宮頸がん検診についてはリスクのない人は3~5年間隔になっているのが現実である。有効性を上げようと思うなら毎年の健診はやめて3年毎に経膣超音波検査も同時に行うべきだろう。今の健診体制はどう見ても有用とは思えない。

子宮内膜症治療の講演

平成28年7月29日(金)
慶応義塾大学産婦人科、阪埜浩司講師による講演があった。最近では子宮内膜症の治療は手術よりも薬物療法が中心になっているというが、それは病気の性質上手術しても再発が多いからである。薬物療法のメインは低用量ピルを中心としたLEPであり、リュープリンやディナゲストなどのホルモン療法である。これは子宮内膜症が病気として認識され、病因が解明され、治療法が確立され始めたころからあまり変わっていないようである。
かつて1980年代に「子宮内膜症研究会」が発足し、いまは一学会に昇格しているが、子宮内膜症は不妊との絡みもあり女性にとって重大な疾患に位置付けられていた。私自身も初期の頃から研究会に参加していて治療に関していろいろ試みた結果、十数年前に我が国でやっと低用量ピルが解禁された時から私自身は子宮内膜症に対する第一選択の治療法として皆さんに勧めてきた。つまり、現在のLEPを中心にした治療をずっと前から最も副作用の少ない最善の治療としておこなってきたわけである。また、生理痛が強い女性に対しても、子宮内膜症や子宮筋腫がなくても低用量ピルを勧めてきた。さらに避妊に対して最も有効で副作用の少ない最良の方法であることを話して極力ピルを推奨してきた結果、当院では現在多くの人がピルを服用するようになっている。
今になってピルの連続使用も推奨され始めているが、当院では以前から連続使用しても問題ないと説明している。連続使用というのは、3週間飲んで1週間休むという従来の飲み方ではなく、休薬期間なしで3ヶ月以上飲んで1週間休むことで、生理は休んでいるときに起きるので3ヶ月に1回になり子宮内膜症にはいっそう有効で、避妊が目的の人にも有用である。
今まで私自身が考えた結果当たり前だと思いずっとやってきたことを、遅ればせながら学会が推奨し始めたという印象の話であった。