平成２０年３月１０日（月）
昨日は、広島医師会館で県の産婦人科医会総会がおこなわれた。
講演は医会本部理事による無過失保証制度についての話と広島大学産婦人科の工藤教授による胎児と成人病にまつわる興味深い話であった。
この３０年の間に先進国の中でわが国が最もSFDとよばれる小さな赤ちゃんを産む比率が高くなり、満期で生まれる赤ちゃんの体重が平均３００ｇ小さくなった。やせた女性が妊娠して、その後体重があまり増えないとSFD児が生まれる比率が増すという。今のわが国ではダイエットがブームとなっていて、欧米の女性から見たらむしろやせているのに、ダイエットをしている女性が多い。これがわが国にSFD児が増えた原因ではないだろうか。問題なのは、SFD児が後に糖尿病などの成人病を発症する比率が高いというBakerの仮説があり、この仮説が正しければ将来わが国は成人病が最も多い国になるかもしれないこと。
やはり、行き過ぎたダイエットは自分だけでなく、子供の将来にまで悪い影響を与えるのではということである。

平成１９年１２月２６日（水）
分娩誘発について、英米ではＰＧＥ２を子宮頚管内に入れることにより、安全でスムーズにお産ができることから、そのように使うことが認められている。
この薬は初めは内服薬として開発され、１時間ごとに１錠内服することで陣痛が起こり、お産がはじまるというものであり２０年以上前からわが国でも使われている。ただし、実際に使ってみてあまり有効ではないという印象であったが、頚管内に入れることで熟化を促し分娩の誘発には最適であることがわかってきた。そのため、米英では頚管内に入れることが承認され使われている。現在わが国で承認されている分娩誘発法よりも、はるかに優れていると思われる。
防衛医大の初代産婦人科教授の加藤先生が、この方法の安全性・優位性を基礎からきちんと研究され、データを発表されているにもかかわらず、わが国では頚管内投与の承認どころかその議論さえ起きていない。分娩誘発自体がタブー視されている現状では無理ないかもしれないが、いいものは認めないと結局は患者さんの不利益になると思う。「羹に懲りて膾を吹く」という愚は避けたいものである。

平成１９年１２月１５日（土）
世界のコンドーム市場で２０％のシェアを持つ英国のデュレックス社が、４１カ国３５万人以上の男女を対象に行った２００４年の各国セックス比較調査では、フランスが２年連続世界１で１年間に平均１３７回セックスを行っていたという。それに対してわが国は中国や韓国にも及ばず、連続世界最下位の４６回だそうである。
これを見てわが国でエイズの蔓延が世界でも稀なほど少ない理由がわかった。やはり日本人は性的におとなしいのである。こういった客観的な数字をみれば、若者に性教育を！とことさらに言う必要はないのではと思ってしまう。それでもこの狭い日本に１億人以上の人が住んでいるのだから、生殖という意味では問題ないのだろう。なかなか興味深い調査結果ではある。

平成１９年１０月１２日（金）
症状のない人に行う「がん検診」の有効性についてはさまざまな議論がなされてきたが、検診によりがんは見つかっても寿命はのびないという結論になる可能性が高いようである。
平成１７年のわが国の前立腺がんによる死亡数は９千人超で、男性のがんの部位別死亡死因の７番目である。このため前立腺がんの検診にＰＳＡ検査を行うようになったが、厚労省の「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究班」は、綿密な調査と研究により「ＰＳＡ検査は有効でない」と結論づけた。検診による死亡率の減少と、検診で発生する不利益とのバランスを考慮したわけである。当然のように泌尿器科学会からは強い反発が起こった。これと同じようなことは他の臓器のがんについても当てはまると思われ、それぞれの学会から反発が起こることは必至であろう。
それでもきちんとしたデータと研究による論文は、正しく受け入れねばならない。たとえその内容が、医療者や関連企業（製薬会社、医療機器の会社他）にとって不利益をもたらすことであっても否定してはならない。総合的にみて「がん検診」を含めた健診や医療行為が受診者に不利益をもたらすことが明らかになったなら、そのことを広く知らしめたうえで、それでも「がん検診」をするかどうかを一般の人たちや患者さんに決めてもらうべきである。

平成１９年８月２２日（水）
世界中の子宮がんを調べたところ、その７割にヒト・パピローマウイルスが確認され、子宮がんの原因はＨＰＶであることが認められた。さらにそのうち１６・１８型のウイルスが問題であることがわかり、ワクチンが作られた。欧米では１０代初めの女児にこのワクチンを接種しようとする動きがある。ワクチン接種によりどれくらい防げるのか、副作用はどうか、対費用効果はどうなのかなど不明な点は多い。現在のところはわが国ではすぐにワクチン接種の動きはないが、たとえ欧米である程度効果があったとしてもどうだろうか。
ＨＰＶはセックスで感染するウイルスであり、たとえ１６･１８型の感染があっても、必ずしも癌になるわけではない。ウイルスの関与しない子宮がんも少なからずみられる。さらにわが国と欧米諸国とのエイズの感染率の違いをみてもわかるように、日本人の性活動はおとなしいので欧米の真似をする必要はないと思う。あわてることなくじっくり様子を見てから考えても遅くない。

平成１９年３月１９日（月）
中国新聞で「いいお産（考）」と題してお産がどうなっていくのかを考える記事をシリーズで特集している。タイムリーな企画だと思う。現在のお産の状況と、産科医が減っている現実、将来の展望などかなりきめ細かく調べて記事にしている。
最近広島県では福山市民病院の産科が閉鎖された。福山市とその周辺の産科救急患者は倉敷か岡山、場合によっては呉か広島に移送されることになる。もっとも国立福山病院が救急受け入れの準備をしているので、そうなれば大丈夫であるが。もっと困るのは備北地区である。この広大なエリアには産科救急を受け入れるのは三次中央病院しかない。産科の救急はまさに時間との戦いであり、近くに救急受け入れの施設があるかどうかの違いは大きい。これほど産科の救急受け入れ施設がなくなった原因は産科医の不足であり、産科医不足の原因はその労働条件の過酷さにある。産科は医療の中で唯一「赤ちゃんの誕生」という、病気とは対極にある生命の躍動に携わる科である。非常にやりがいがあるが、なにしろ人が少ないので寝るヒマがない。結果で判断されるからいくら適切な医療をしていても、何かあれば結果責任を問われる。報酬は他科と変わらない。これでは産科医療にかかわる医師がいなくなるのもうなづける。まずやることは、病院勤務の産科医の報酬を上げることだと思うのだが。