平成２０年６月２８日（土）
４０～７０歳の人に特定健診（メタボ健診）が義務付けられた。この健診が将来の医療費を抑制できるということで始めることになったようだが、まさに見切り発車である。健康診断（ドックも含む）そのものが生命予後を延ばすとの検証もいまだないにもかかわらず、（延ばさないという論文ならいくつもある）追い討ちをかけるようにはじめられたのである。医療機関にとってはいいかもしれないが、普通に生活している人には迷惑な話である。
病んだ人、病に苦しんでいる人をすこしでも癒すために我々は存在するのだから、今困っている人にこそ時間と人手をかけるべきである。医療機関の数も医師・スタッフの数も限られた中で、健診にそれらを使うのは本末転倒である。本当に困っている人の視点から考えればおのずと答えは決まっているように思う。「過ちては改むるに憚ることなかれ」「君子は豹変す」という論語や易経の言葉に従って、改めるべきであろう。

平成２０年６月１３日（金）
先日、広島で最も多くの乳癌の治療をされている同門の先輩、檜垣先生の講演があった。我々が医者になった頃と比べて、日本女性の乳癌による死亡数が格段に増えていて、特に４０歳台の患者さんが増えている事を実感を込めて話された。それでも欧米と比べて、まだ１／３から１／４ぐらいではあるけれど。
なぜ増えているのかは定かではないが、食生活の欧米化が原因ではないかということである。実際、米国在住の日系人（外国人との混血のない日本人）の乳癌の発症率はほぼ米国人と同じとの統計がある。
今回、いちばん聞きたかったのは、いつも患者さんに「自己検診が大切です。お風呂で月に一度でいいから石鹸をつけて、直接胸を洗ってください。それだけで検診に行くのと同じ程度に発見できます」が本当に正しいのかということであったが、「そのとおりです。間違いありません」とのお墨付きをもらい、意を強くしたことであった。

平成２０年３月２９日（土）
当院にはモーニングアフターピルを求めて来る人が結構いる。避妊に失敗したと思った場合に飲むと、９０％台（成書によれば９７～９８％）で妊娠が防げるとの情報を知っているのだろう。実際のところ、一度に中用量のピルを２錠飲み、１２時間後に同じく２錠飲むのだが、人によっては吐き気などの副作用がある。低用量のピルでも同様の効果が得られるが、この場合は種類により３～４錠飲むことになる。
どうせなら低用量ピルを毎日１錠飲むほうが避妊は確実にできて副作用もほとんどなく、生理痛や貧血も改善していいのにと思う。妊娠した場合に中絶して傷つくのは女性である。だから、自分の体は自分で守ってもらうためにも低用量ピルを飲むように一生懸命薦めている。

平成２０年３月１０日（月）
昨日は、広島医師会館で県の産婦人科医会総会がおこなわれた。
講演は医会本部理事による無過失保証制度についての話と広島大学産婦人科の工藤教授による胎児と成人病にまつわる興味深い話であった。
この３０年の間に先進国の中でわが国が最もSFDとよばれる小さな赤ちゃんを産む比率が高くなり、満期で生まれる赤ちゃんの体重が平均３００ｇ小さくなった。やせた女性が妊娠して、その後体重があまり増えないとSFD児が生まれる比率が増すという。今のわが国ではダイエットがブームとなっていて、欧米の女性から見たらむしろやせているのに、ダイエットをしている女性が多い。これがわが国にSFD児が増えた原因ではないだろうか。問題なのは、SFD児が後に糖尿病などの成人病を発症する比率が高いというBakerの仮説があり、この仮説が正しければ将来わが国は成人病が最も多い国になるかもしれないこと。
やはり、行き過ぎたダイエットは自分だけでなく、子供の将来にまで悪い影響を与えるのではということである。

平成１９年１２月２６日（水）
分娩誘発について、英米ではＰＧＥ２を子宮頚管内に入れることにより、安全でスムーズにお産ができることから、そのように使うことが認められている。
この薬は初めは内服薬として開発され、１時間ごとに１錠内服することで陣痛が起こり、お産がはじまるというものであり２０年以上前からわが国でも使われている。ただし、実際に使ってみてあまり有効ではないという印象であったが、頚管内に入れることで熟化を促し分娩の誘発には最適であることがわかってきた。そのため、米英では頚管内に入れることが承認され使われている。現在わが国で承認されている分娩誘発法よりも、はるかに優れていると思われる。
防衛医大の初代産婦人科教授の加藤先生が、この方法の安全性・優位性を基礎からきちんと研究され、データを発表されているにもかかわらず、わが国では頚管内投与の承認どころかその議論さえ起きていない。分娩誘発自体がタブー視されている現状では無理ないかもしれないが、いいものは認めないと結局は患者さんの不利益になると思う。「羹に懲りて膾を吹く」という愚は避けたいものである。

平成１９年１２月１５日（土）
世界のコンドーム市場で２０％のシェアを持つ英国のデュレックス社が、４１カ国３５万人以上の男女を対象に行った２００４年の各国セックス比較調査では、フランスが２年連続世界１で１年間に平均１３７回セックスを行っていたという。それに対してわが国は中国や韓国にも及ばず、連続世界最下位の４６回だそうである。
これを見てわが国でエイズの蔓延が世界でも稀なほど少ない理由がわかった。やはり日本人は性的におとなしいのである。こういった客観的な数字をみれば、若者に性教育を！とことさらに言う必要はないのではと思ってしまう。それでもこの狭い日本に１億人以上の人が住んでいるのだから、生殖という意味では問題ないのだろう。なかなか興味深い調査結果ではある。

平成１９年１０月１２日（金）
症状のない人に行う「がん検診」の有効性についてはさまざまな議論がなされてきたが、検診によりがんは見つかっても寿命はのびないという結論になる可能性が高いようである。
平成１７年のわが国の前立腺がんによる死亡数は９千人超で、男性のがんの部位別死亡死因の７番目である。このため前立腺がんの検診にＰＳＡ検査を行うようになったが、厚労省の「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究班」は、綿密な調査と研究により「ＰＳＡ検査は有効でない」と結論づけた。検診による死亡率の減少と、検診で発生する不利益とのバランスを考慮したわけである。当然のように泌尿器科学会からは強い反発が起こった。これと同じようなことは他の臓器のがんについても当てはまると思われ、それぞれの学会から反発が起こることは必至であろう。
それでもきちんとしたデータと研究による論文は、正しく受け入れねばならない。たとえその内容が、医療者や関連企業（製薬会社、医療機器の会社他）にとって不利益をもたらすことであっても否定してはならない。総合的にみて「がん検診」を含めた健診や医療行為が受診者に不利益をもたらすことが明らかになったなら、そのことを広く知らしめたうえで、それでも「がん検診」をするかどうかを一般の人たちや患者さんに決めてもらうべきである。