平成２６年１月３１日（金）
理化学研究所の若き研究員、小保方晴子氏による研究は世界中に衝撃を与えた。一旦分化した細胞が外からの刺激で初期化するということは、哺乳類ではあり得ないとされてきた。ところが小保方氏は、マウスのリンパ球を弱酸性の溶液に浸すだけで細胞の初期化が起こることを発見したのである。たしかに植物では挿し木や接ぎ木でも見られるように、切断という刺激により細胞が初期化する。動物であれ植物であれ細胞という「命」ということには変わりないので、刺激により初期化する可能性はあるのだろうが、柔軟な思考がなければ思いつかないだろうし確かめようとも思わないだろう。若き研究者の小保方氏は、世界の常識を覆して哺乳類での初期化を証明してみせた。素晴らしいことである。
医学も含め、生物学は未知なことだらけである。暗闇の中でゾウのしっぽを触るようなもので、生命の神秘は深くて大きい。

平成２５年１２月１２日（木）
報道によると子宮頸がんワクチンを販売する外資系の製薬会社の社員が、同社の所属を示さず、講師を務めていた東京女子医大の肩書のみでワクチン接種の有用性を紹介する論文を発表していたことがわかった。この論文は、ワクチン接種の費用が多くかかっても、発症や死亡をおさえることによる利益が上回るとした内容である。これらの論文を参考にして厚労省はワクチン無料接種の方針を打ち出したという。
製薬会社が自社の製品を、たとえ法外な値段でも利益のために売ろうとするのはあたりまえである。問題なのは、このワクチンが本当に癌による死亡を減らすことができるのか不明のまま、学者や官僚、政治家がこのワクチンを導入したことである。さらに、万が一効果があるとしてもワクチンの法外な値段になぜ異を唱えないのか。国民の税金を使ってたいした効果も期待できないものを焦って導入したあげく、副作用が想像以上にあったので一時中止にするとは。二重の意味でスカタン（古い言葉です）である。
現在、ワクチン接種が中止されていることは同慶の至りである。

平成２５年１１月２９日（金）
北海道大学産婦人科教授、水上尚典氏の表題の講演があった。以前は妊娠中の蛋白尿、むくみ、高血圧を妊娠中毒症といっていたが、現在は妊娠高血圧症候群という病名になり、高血圧と蛋白尿を症状とする疾患として対処されている。この疾患の怖いのは、胎盤の早期剥離がおきることで、そうなれば胎児ばかりか母体の命も危いことである。
人間の体はバランスが大切で少しでもバランスが崩れると取り返しのつかないことになる。ある域値まではなんとか正常に働いているが、域値を超えて症状が進むと回復不可能になる。妊娠によるこれらの病態は妊娠を中止すること、つまりお産にもっていくことで治るのであるが、域値を超えてしまうとそれでも回復できなくなる。蛋白尿が先行して高血圧になる場合は妊娠高血圧腎症になりやすく、妊娠中の蛋白尿を軽く見てはダメである。
多くの妊娠は順調に経過するので、いたずらに心配することはないが一旦バランスがくずれてしまうと上記のような事態になるかもしれない。妊娠、出産は最も大切なめでたいことであるだけに危険と隣り合わせで、よりいっそうの慎重な対処が必要だと思ったことである。

平成２５年１１月１日（金）
東京歯科大学市川総合病院産婦人科教授、高松潔氏のホルモン補充療法（HRT）についての講演があった。氏はわが国のHRTガイドライン作成の責任者である。更年期を過ぎると女性ホルモンが出なくなり、自覚することは少ないかもしれないが全身さまざまな部位で老化が進む。これを防ぎQOLを高めるために、以前より女性ホルモンを補うHRTが欧米を中心に行われており、アメリカでは２０世紀後半には６００万人の女性が使っていた。
ところが、WHIなどの検定でその効果が疑問視され、一時使用が控えられていた。それでも更年期障害の治療には最適であり、骨粗鬆症を防ぐにも有効なので世界中で様々な大規模検定が行われその結果、使用開始時のきちんとした検査とフォローがあれば、QOLを高めるためにも使用を勧めるとの結論が出た。氏は大学の関係で歯科の医師たちともつながりがあり、HRTは顎骨の骨密度を増やし歯が抜けるのを防ぐという。
２０年以上前からHRTは理にかなったすばらしい方法だと思い勧めてきたが、上記の流れで一時控えていた。これからは意を強くして大いにHRTを勧めていきたいと思う。

平成２５年９月１２日（水）
滋賀医科大学、村上節教授の講演があった。子宮内膜症の治療が難しかった症例について、反省をまじえながら検討されていて興味深い話であった。最近では子宮内膜症を手術した後は、ピルを含めたホルモン投与が勧められるようになったが、少し前は術後にピルの投与は行われていなかった。せいぜい高価な６カ月しかつかえない月経を止める注射・点鼻薬を投与するぐらいであった。わが国でピル（低用量ピル）が解禁されて１５年になるが、当院では初めから子宮内膜症にはピルが最良だと考えて処方していた。その頃からずっと病院で子宮内膜症の手術をしたのに内膜症が再発した患者さんを見るにつけ、なぜ術後にピルを勧めないか歯がゆく感じていた。やっと術後のピルが一般的になったのは喜ばしいことである。
子宮内膜症の本質から考えれば、ホルモンレベルを下げて月経の量を減らすことが大切である。それを達成するためにいくつかの方法があるが、安全・手軽・経済的負担の少ないのはピルであることはだれが考えてもわかることだと思う。わが国でなぜもっと早く奨励されなかったのか不思議である。

平成２５年６月２７日（木）
厚労省は「子宮頸がんワクチンの接種を勧めることを控えるように」との勧告を出した。めでたいことである。
そもそもこのワクチンについては不確かなことが多いにもかかわらず、バックにWHOを従えた巨大外国製薬会社のロビー活動と相まって世界の国単位で接種する流れになっているものである。国が接種を決めれば毎年数百億円の税金が外国製薬会社に支払われる。以前にも書いたが、わが国のワクチンのプロが有効性を疑問視しているにもかかわらず、ワクチンの効果を一途に信じているこころ優しき医師を含めた専門家たちが値段が法外であることに気付かず接種を推進している。喜ぶのは外国製薬会社だけである。
以前、インフルエンザ騒ぎの時にわが国は世界中のタミフルの大半を買って備蓄した。タミフルにも色々問題はあるが、買い占めた薬のほとんどは使われず期限切れになることがわかり、なんと使用期限を５年から７年に延した。おそまつな話である。この費用も税金からで莫大なお金が外国製薬会社（スイス→アメリカ）に支払われた。わが国からお金を吸い上げようと考える外国企業にとって、赤子の手をひねるようなものだろう。実に歯がゆいことである。

平成２５年５月３０日（木）
米国では子宮がん検診は３年に１回を推奨し、子宮がんの原因となるウイルスがいなければ５年に１回でよいとのガイドラインを発表した。このことは従来の常識から考えると重大な意味を示している。
今まで「がん」は早期発見早期治療が最良であるとの強い思いがあり、そのために検診が推奨され症状のない「がん」が発見され治療されてきた。それで生命予後が伸びれば確かにいいことに違いないだろう。ところがいくら早く発見・治療しても、総死亡率が改善したという証明は世界中になく、むしろ治療によるダメージや後遺症などに苦しめられる人が多くみられることに気付かされるようになった。そのことに対して１０数年前から近藤誠医師は「むだな検査・治療をすべきではない」という医学会から総スカンを食うような孤高の戦いをしてきたが、がんを切除すれば切除しないよりも長生きできる根拠がないという彼の主張は実証レベルでは結論が出ているのである。
今回の米国のガイドラインはこの主張の正しさを認めることになっていて、今後世界的には近藤氏の主張の方向に進むと思われる。天動説が正しいと信じられていた時代にガリレオが「それでも地球が太陽の周りをまわっている」とつぶやいたように。