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製薬社員の子宮がんワクチンの論文

平成25年12月12日(木)
報道によると子宮頸がんワクチンを販売する外資系の製薬会社の社員が、同社の所属を示さず、講師を務めていた東京女子医大の肩書のみでワクチン接種の有用性を紹介する論文を発表していたことがわかった。この論文は、ワクチン接種の費用が多くかかっても、発症や死亡をおさえることによる利益が上回るとした内容である。これらの論文を参考にして厚労省はワクチン無料接種の方針を打ち出したという。
製薬会社が自社の製品を、たとえ法外な値段でも利益のために売ろうとするのはあたりまえである。問題なのは、このワクチンが本当に癌による死亡を減らすことができるのか不明のまま、学者や官僚、政治家がこのワクチンを導入したことである。さらに、万が一効果があるとしてもワクチンの法外な値段になぜ異を唱えないのか。国民の税金を使ってたいした効果も期待できないものを焦って導入したあげく、副作用が想像以上にあったので一時中止にするとは。二重の意味でスカタン(古い言葉です)である。
現在、ワクチン接種が中止されていることは同慶の至りである。

妊娠中の蛋白尿について

平成25年11月29日(金)
北海道大学産婦人科教授、水上尚典氏の表題の講演があった。以前は妊娠中の蛋白尿、むくみ、高血圧を妊娠中毒症といっていたが、現在は妊娠高血圧症候群という病名になり、高血圧と蛋白尿を症状とする疾患として対処されている。この疾患の怖いのは、胎盤の早期剥離がおきることで、そうなれば胎児ばかりか母体の命も危いことである。
人間の体はバランスが大切で少しでもバランスが崩れると取り返しのつかないことになる。ある域値まではなんとか正常に働いているが、域値を超えて症状が進むと回復不可能になる。妊娠によるこれらの病態は妊娠を中止すること、つまりお産にもっていくことで治るのであるが、域値を超えてしまうとそれでも回復できなくなる。蛋白尿が先行して高血圧になる場合は妊娠高血圧腎症になりやすく、妊娠中の蛋白尿を軽く見てはダメである。
多くの妊娠は順調に経過するので、いたずらに心配することはないが一旦バランスがくずれてしまうと上記のような事態になるかもしれない。妊娠、出産は最も大切なめでたいことであるだけに危険と隣り合わせで、よりいっそうの慎重な対処が必要だと思ったことである。

ホルモン補充療法の勧め

平成25年11月1日(金)
東京歯科大学市川総合病院産婦人科教授、高松潔氏のホルモン補充療法(HRT)についての講演があった。氏はわが国のHRTガイドライン作成の責任者である。更年期を過ぎると女性ホルモンが出なくなり、自覚することは少ないかもしれないが全身さまざまな部位で老化が進む。これを防ぎQOLを高めるために、以前より女性ホルモンを補うHRTが欧米を中心に行われており、アメリカでは20世紀後半には600万人の女性が使っていた。
ところが、WHIなどの検定でその効果が疑問視され、一時使用が控えられていた。それでも更年期障害の治療には最適であり、骨粗鬆症を防ぐにも有効なので世界中で様々な大規模検定が行われその結果、使用開始時のきちんとした検査とフォローがあれば、QOLを高めるためにも使用を勧めるとの結論が出た。氏は大学の関係で歯科の医師たちともつながりがあり、HRTは顎骨の骨密度を増やし歯が抜けるのを防ぐという。
20年以上前からHRTは理にかなったすばらしい方法だと思い勧めてきたが、上記の流れで一時控えていた。これからは意を強くして大いにHRTを勧めていきたいと思う。

近藤理論への反響

平成25年10月25日(金)
近藤誠医師の「医者に殺されない47の心得」は100万部のベストセラーになり、同時期に出版された「余命3カ月のウソ」「抗がん剤だけはやめなさい」「がん放置療法のすすめ」なども合わせると今、最も影響力のある本である。近藤氏が1996年に著した「患者よ、がんと闘うな」以来、一貫して世界中の論文、データ、自身の診療からの経験を通して訴えていることは、患者さんを治そうとすることがかえって苦しめることになっている事実に警鐘を鳴らしていることである。医学界からは反論はあったが、近藤氏の緻密な理論を論破できず「無視」をきめこんでいた。
最近、新潮45、11月号に掲載された西智弘医師の「近藤誠はなぜ売れるのか」という文章を読んだ。西氏は近藤理論をほぼ否定しており、「抗がん剤は効く」と主張しておられる。問題なのはその根拠が、自分の経験では○○さんには効いたという実例をあげての理論で、近藤氏のデータと論文をきちんと分析したうえでのそれと比べると説得力がないことである。
新潟大学名誉教授岡田正彦氏の「医者とクスリの選び方」を読むと、近藤氏とほぼ同じことを述べていることがわかる。曰く、「がん検診は有効でない」「抗がん剤は効かない」「健康診断、ドックは長生きに無関係」「薬をたくさん出す医者は要注意」など、近藤氏の主張を代弁しているかのようである。真実というものは変わらないものだと思った次第である。

子宮内膜症にはピル!

平成25年9月12日(水)
滋賀医科大学、村上節教授の講演があった。子宮内膜症の治療が難しかった症例について、反省をまじえながら検討されていて興味深い話であった。最近では子宮内膜症を手術した後は、ピルを含めたホルモン投与が勧められるようになったが、少し前は術後にピルの投与は行われていなかった。せいぜい高価な6カ月しかつかえない月経を止める注射・点鼻薬を投与するぐらいであった。わが国でピル(低用量ピル)が解禁されて15年になるが、当院では初めから子宮内膜症にはピルが最良だと考えて処方していた。その頃からずっと病院で子宮内膜症の手術をしたのに内膜症が再発した患者さんを見るにつけ、なぜ術後にピルを勧めないか歯がゆく感じていた。やっと術後のピルが一般的になったのは喜ばしいことである。
子宮内膜症の本質から考えれば、ホルモンレベルを下げて月経の量を減らすことが大切である。それを達成するためにいくつかの方法があるが、安全・手軽・経済的負担の少ないのはピルであることはだれが考えてもわかることだと思う。わが国でなぜもっと早く奨励されなかったのか不思議である。

子宮頸がんワクチンの副作用

平成25年6月27日(木)
厚労省は「子宮頸がんワクチンの接種を勧めることを控えるように」との勧告を出した。めでたいことである。
そもそもこのワクチンについては不確かなことが多いにもかかわらず、バックにWHOを従えた巨大外国製薬会社のロビー活動と相まって世界の国単位で接種する流れになっているものである。国が接種を決めれば毎年数百億円の税金が外国製薬会社に支払われる。以前にも書いたが、わが国のワクチンのプロが有効性を疑問視しているにもかかわらず、ワクチンの効果を一途に信じているこころ優しき医師を含めた専門家たちが値段が法外であることに気付かず接種を推進している。喜ぶのは外国製薬会社だけである。
以前、インフルエンザ騒ぎの時にわが国は世界中のタミフルの大半を買って備蓄した。タミフルにも色々問題はあるが、買い占めた薬のほとんどは使われず期限切れになることがわかり、なんと使用期限を5年から7年に延した。おそまつな話である。この費用も税金からで莫大なお金が外国製薬会社(スイス→アメリカ)に支払われた。わが国からお金を吸い上げようと考える外国企業にとって、赤子の手をひねるようなものだろう。実に歯がゆいことである。

超音波検査の安全性

平成25年6月21日(金)
慶応大学客員教授、名取道也氏による上記表題の講演があった。超音波検査は産婦人科、特に産科にとっては必要不可欠のもので、これがなかったら日本中の産科医療はストップしてしまう。自分が医者になった頃、非常に原始的な装置が開発されたが、当時の装置は使い物にならないくらい解像度が低いものだった。でもX線検査やCT検査のような被爆の心配もなく、大がかりな設備も不要で使いやすいことから特に産科領域で爆発的に発展してきた。
超音波の安全性に関しては今までなにも心配したことはなかった。以前と比べて最近の装置は非常にクリアに見えるようになっていて、技術の進歩は素晴らしいと感じていたがその分音波のエネルギーが増しているという。通常の使い方では全く問題はないが、パルスドップラー法は一点に圧が集中するのでかかりすぎないように注意した方がよいとのことである。確かに泌尿器科で使う結石の破砕装置は超音波を使うが、それぐらい強いエネルギーがあるということだ。最近の診断装置がよくなったのは圧を強くしているからだろう。もちろんそのために圧を示す表示があり、それを確認しておけば問題ないようになっているとのことであるが。
自分の所ではパルスドップラーを使っていないのでほっとしたが、新しい視点から超音波検査を考えるきっかけになった。

子宮がん検診のサイクル

平成25年5月30日(木)
米国では子宮がん検診は3年に1回を推奨し、子宮がんの原因となるウイルスがいなければ5年に1回でよいとのガイドラインを発表した。このことは従来の常識から考えると重大な意味を示している。
今まで「がん」は早期発見早期治療が最良であるとの強い思いがあり、そのために検診が推奨され症状のない「がん」が発見され治療されてきた。それで生命予後が伸びれば確かにいいことに違いないだろう。ところがいくら早く発見・治療しても、総死亡率が改善したという証明は世界中になく、むしろ治療によるダメージや後遺症などに苦しめられる人が多くみられることに気付かされるようになった。そのことに対して10数年前から近藤誠医師は「むだな検査・治療をすべきではない」という医学会から総スカンを食うような孤高の戦いをしてきたが、がんを切除すれば切除しないよりも長生きできる根拠がないという彼の主張は実証レベルでは結論が出ているのである。
今回の米国のガイドラインはこの主張の正しさを認めることになっていて、今後世界的には近藤氏の主張の方向に進むと思われる。天動説が正しいと信じられていた時代にガリレオが「それでも地球が太陽の周りをまわっている」とつぶやいたように。

おならについての考察

平成25年5月10日(金)
広大感染症科、大毛宏喜教授の「腸内細菌との上手な付き合い方」というタイトルのユニークな講演があった。ヒトは飲食の際、同時に空気を飲み込みその一部が腸を経ておならとなる。教授が米国に留学していた時に、腸内細菌とおならの関係、においの原因、においの消臭法など研究したことを面白おかしく講演された。
一日のおならの量は男女共に約700ml、なぜ臭いかというと、食物に含まれるイオウと腸内細菌が関係している水素により産生される硫化水素が原因で、同時に出るメタンガスなどは無臭だとのこと。硫化水素はシアン化合物と同じくらい猛毒でほんの少量でも強烈な悪臭がするという。
大毛教授のユニークなところは、この強烈なにおいを消すためにさまざまな実験をした結果、活性炭をブリーフ型パンツにつけるとほぼ完全に消臭できることを発見し、商品化を考えたことである。帰国後、国内のメーカー50社以上にあたったところ、活性炭を織り込んだ布は技術的に作れないと言われた。それでもあきらめずに調べていたら、活性炭より効果は落ちるけれど消臭できる特殊な樹脂を作っているメーカーがあり、試行錯誤の末めでたく消臭パンツが誕生した。その応用で消臭靴下、消臭カバー布、介護の消臭グッズなどが全国に出回っているが、教授は公務員なので1円もお金は入らないという。でもアイデアを出すのが好きなので色々なことを考えているそうで、柔軟な考えの人の話は面白い。

保険の審査

平成25年4月19日(金)
国民健康保険(国保)の審査員を命じられて2期4年、来月でやっと任期が終了となる。うれしいというよりほっとしている。県内の医療機関より提出されるレセプトを毎月専門の係員が点検し、病名に適応のない治療・薬剤などが使用されていると減点するが、これらが適正に行われているかまた医療機関が適正な医療を行っているか審査する仕事である。広島県の産婦人科では国保の審査員は2名である。レセプト枚数は社会保険より少ないとはいえ、わずか2名で県内全医療機関の外来・入院の国保のレセプトを点検するわけで、正直しんどい仕事である。
それぞれの医療施設の医師が真剣に行っている治療に対して、自分ごときが審査することなどできるはずもないが、だれかがやらねばならないので仕方なく引き受けたわけであるが、毎月この数日は気が重かった。この4年間は毎月、レセプトの審査が終わるとほっとするけれど、あっという間に次の月の審査が巡ってくる。それも終わると思うと本当にせいせいしているのが本音である。
審査員をしていると、それぞれの医療機関の方針や医師の治療に対する考え方、治療の姿勢などがレセプトを通じて伝わってくる。さまざまなことを考えさせてくれた貴重な4年間であった。