平成２７年７月２４日（金）
表題は秋田大学産婦人科教授、寺田幸弘氏の講演である。内容は、福岡伸一氏の著書「生物と無生物のあいだ」を引用しての生殖の本質の問題から始まって、現在行われている生殖医療（ART）の安全性についての考察、妊娠について原点にかえって考えるなど新しい切り口の興味深い話であった。最後に、秋田大学での不妊症診療の実績と現在試みている新たな研究を紹介された。
確かに現在行われているARTは本当に安全なのか、あるいは５０歳過ぎた女性に他の女性の受精した卵子を戻して妊娠・出産させることが正しいことなのか、など考えさせられることは多い。でもそれを言うと、そもそも医学は本質的に必要なのかというところまで議論しなければならなくなる。つまり、「自然」が最もいいのなら人間も生物であるから、他の動物のように病気やけがに対してもなにもせず様子を見るだけでいいということになる。結局、自然に対してどこまで医学が介入することが最適なのかを見極めることが最も重要なのだと思う。

平成２７年５月１５日（金）
倉敷成人病センターの太田啓明医師による子宮内膜症の腹腔鏡手術に関する講演があった。腹腔鏡手術の名手、安藤正明医師のもとで子宮内膜症をはじめ、様々な手術を精力的に行っている氏の講演はなかなか面白かった。今は腹腔鏡手術はマストの時代となり、器具もずいぶんよくなっていて細かいところは直視下の手術よりもよく見えるしうまくできる。自分が手術をしていた頃はちょうど開腹術から腹腔鏡の手術への過渡期で、ずいぶんまどろっこしい手術だなと思ったものであるが。
お腹を開いて手術するよりも小さな穴から器具を入れ、内視鏡で画面に大きく映しながら手術した方が術後の回復が早いのは確かなことであるが、何か不測のことが起きた場合すぐに対応できるのはやはり直視下で手の出せる従来の方法だろう。だから術者は直視下の技術と腹腔鏡手術の技術と両方とも習熟しなければならない。大変な時代になったものである。

平成２７年４月１０日（金）
産婦人科診療の上でこの数十年最も有用だった検査法は超音波検査、特に経膣超音波検査である。超音波検査の利点は、レントゲンやCT検査とは異なりコンパクトで手軽に使用でき、X線被ばくもなく、リアルタイムに検査できることである。特に産科においては胎児を見るのにこれほどピッタリの検査法はない。
超音波検査法が開発された３０年以上前は画像も荒く解読が難しかったが、コンピューターの進歩とともに性能は向上し、解像度もCTやMRIにひけをとらなくなってきた。特に経膣超音波検査法は検査法そのものの弱点を経膣プローブを使うことによって克服しており、産婦人科医にとってはなくてはならぬ検査法である。子宮外妊娠の診断、排卵の有無、妊娠初期の胎児の状態、卵巣腫瘍や子宮筋腫などすべてカバーできるすぐれものである。いい時代に生まれたことを感謝している毎日である。

平成２７年３月１３日（金）
島根大学教授による子宮頸癌手術についての講演があった。以前はこの手術は大きく開腹して行っていたが、最近では腹腔鏡手術で行うことも多くなっており侵襲が以前に比べて格段に少なくなっているようである。リンパ節の郭清に伴う膀胱麻痺や下肢のむくみもかなり改善しているという。技術の進歩と研鑽を積むことは大切なことである。ただ欧米では子宮がんの治療は初期のケース以外は原則として放射線で治療しているという。
放射線治療の方が後遺症は少ないと思われるが、治療成績が同じなら後遺症は少ない方がいい。ただ、手術の技術を磨いておかないと、いざというときに何もできないことになる。わが国は以前から高い技術で子宮癌手術を行ってきた。世界の中でもトップレベルである。ただこれからは縮小手術、放射線治療と、侵襲の少ない治療が主体になっていくと思われる。なかなか難しい問題である。

平成２６年１１月２８日（金）
弘前大学産婦人科の水沼英樹教授による表題の講演があった。少子高齢化による女性の疾病構成の変化に伴って、従来の更年期を中心にした産婦人科医のかかわりをもっとトータルに広げる必要がある、という内容である。
わが国の女性の総患者数では圧倒的に多いのが高血圧で、ずっと離れて脂質異常である。そして妊娠時の高血圧は将来の高血圧症になるリスクがあり、PCOタイプの卵巣は将来の脂質異常のリスクがあるので、妊娠にかかわっている産婦人科医が予測しフォローするのが理にかなっている。また、骨粗鬆症は骨折につながり、高齢者の骨折は死亡リスクを上昇させる。骨量の減少は更年期に入った時から始まり急激に進行し、更年期が過ぎたところで緩やかな減少へと移行する。つまり、更年期をホルモン補充療法でうまくやり過ごせば骨がもろくなるのを防ぐことができ、高齢になってからの骨折も防ぐことができる。
このように女性の一生にトータルにかかわることが産婦人科医のこれからの方向である、という興味深い話であった。

平成２６年９月２５日（木）
愛知医科大学の若槻明彦教授の講演があった。低用量ピルは、避妊、生理痛の改善、生理周期の安定化、子宮内膜症の治療、卵巣がん・大腸がん発生の抑制など多くのメリットがある一方、血栓症の発生頻度の増加が問題になっている。そのことについて実際はどうなのか、対策はどうするのかという話で、興味深く聞いた。
ピルはメリットがデメリットをはるかに上回る薬であるが、副作用をなくすよう努めなければならない。静脈血栓症はピルを服用していない人にも発症するが、もっともリスクが高いのは妊娠である。妊娠中と産後３か月の血栓症の発生頻度は非妊時の１０倍以上になるという。次いで問題なるのは喫煙である。以下、高年齢、肥満もリスクが高くなる。だから喫煙以下、リスクの高い人にはピルは勧めないのが原則である。血栓症が起きるのはピル内服開始３か月以内が最も多く、その時期を過ぎれば血栓症のリスクは低下する。だからその時期は特に気を付けなければならない。血栓症の発症を予知する方法はないということなので、一層注意が必要だと思ったことである。

平成２６年９月１９日（金）
慶應義塾大学産婦人科、岩田卓講師の講演があった。子宮頸がんの細胞診の問題点を改善しようと、アメリカのベセスダという処に米国の専門家が集まり委員会が組織された。そこで従来の方法を改善すべく考えられたのがベセスダシステムで、現在はアメリカだけでなく世界でも使われるようになった。わが国でも従来のパパニコロウ細胞診から上記の方法に変えてきている。
ポイントは子宮頸がんの原因といわれているHPV（ヒトパピローマウイルス）の感染を関連付けていることで、従来の検査法より少し精度が上がっているそうである。もちろんこの方法も最善ではなく、今後も改善していくことになるだろう。ただ、感想としては本質的な意味で「がん」の治療ができない以上、検診の精度が上がってもなあと思ったことである。