平成２５年１２月１２日（木）
報道によると子宮頸がんワクチンを販売する外資系の製薬会社の社員が、同社の所属を示さず、講師を務めていた東京女子医大の肩書のみでワクチン接種の有用性を紹介する論文を発表していたことがわかった。この論文は、ワクチン接種の費用が多くかかっても、発症や死亡をおさえることによる利益が上回るとした内容である。これらの論文を参考にして厚労省はワクチン無料接種の方針を打ち出したという。
製薬会社が自社の製品を、たとえ法外な値段でも利益のために売ろうとするのはあたりまえである。問題なのは、このワクチンが本当に癌による死亡を減らすことができるのか不明のまま、学者や官僚、政治家がこのワクチンを導入したことである。さらに、万が一効果があるとしてもワクチンの法外な値段になぜ異を唱えないのか。国民の税金を使ってたいした効果も期待できないものを焦って導入したあげく、副作用が想像以上にあったので一時中止にするとは。二重の意味でスカタン（古い言葉です）である。
現在、ワクチン接種が中止されていることは同慶の至りである。